新型コロナウィルスの影響で、職場に出勤せず、
在宅などで仕事をする「テレワーク」が急速に普及しています。
すでに約20万人の従業員を抱えるNTTグループやNECなど大手企業でテレワークが導入され、
株式市場ではテレワーク関連株への期待が高まっています。

テレワークをきっかけに5割が引っ越しを検討
通勤に捉われない生活のしやすさを重視

リクルート住まいカンパニーが20～64歳を対象に行った
「テレワーク×住まいの意識・実態調査」（2019年）によると、
テレワークをきっかけでの引っ越しを実施・検討・希望している人は53％、
通勤時間が長くなることを許容すると答え人は57％と多い。

57％が、通勤時間が長くなることを許容。30～60分長くなってもいいと30％が回答。

また、引っ越しの際に重視する項目にも変化が見られる。
一般的に重視されるのは、通勤や通学を考えた交通利便性や生活利便性であるが、
テレワーカーの場合が重視するのは、「物価が安い」「住居費が安い」「防災対策がしっかりしている」
といった通勤に捉われない、生活のしやすさだ。

テレワークをきっかけに、自宅の一部に、次のような工夫をしている。

テレワークのメリットとしては「通勤時間の減少」や「ストレスの軽減」を挙げる人が多い。
すでに引っ越しをした人は、より「子供／家族との時間」「趣味に費やす時間」などに
価値を感じる傾向にあることもわかった。

テレワークをきっかけに引っ越しをした人の中には、
東京から趣味のサーフィンを楽しめる湘南に転居した事例がある。
平日の朝からサーフィンを楽しみ、ハーブを育てるなど自然に親しみながら、
海の近くでの暮らしを楽しんでいるという。

ほかにも、正社員で働き続けられることを条件に、
ご夫婦ともにフルテレワークができるIT系の企業に転職し、
地方移住したファミリーもいる。

テレワークが進むことで、通勤時間がネックで、
就職をあきらめていた郊外の子育てママの再就職や在宅ワークの障がい者の雇用が進むことも予測される。

自宅にプロジェクターを導入するなど
テレワーク使用にアレンジした人も増加

アンケート調査から、引っ越しをしない場合でも、テレワークをきっかけに、
すでに70％が自宅を仕事に適した環境を整えていることがわかった。

自宅内で工夫したことで一番多かったのは、「仕事の資料、PC等の置き場、収納スペースを作った」。
ほかに、「部屋の一角に仕事用のスペースを作った」
「ホワイトボード／モニター／プロジェクターなどを導入した」という声も多かった。

テレワーカーが重視するのは、物価や住居費の安さ、防災対策などで、
一般的に重視される通勤や通学の利便性と大きく異なる。

このままテレワークが広がっていけば、
こうした設備を設けたテレワーカー向けの住宅のニーズも高まりそうです。